東大情報基盤センターが教育用計算機システム刷新、NEC/EMC製品を採用
東京大学情報基盤センターは3月23日、先進的な情報インフラを活用した次世代の教育や高度な研究ネットワーク構築を目的に教育用計算機システム(以下、ECCS2012)を刷新し、2012年3月から運用を開始したと発表した。
東京大学情報基盤センター 助教 丸山一貴氏より、刷新した教育用計算機システムの概要について説明がなされた。
今回、教育研究用として導入された端末は1,321台で、ほぼ半数ずつ、駒場キャンパスと本郷キャンパスに、残りのごく少数が柏キャンパスに配置されているという。
メールや印刷といったサービスを利用できるアカウントが約4万個発行され、これとは別に最大約2万6,000個のメールアカウントに対応可能だ。
「メールアカウントは学内の利用者から申請を受けて提供しているので、増加のペースを見込むのは難しい。
過去の利用歴から算出した。
今回のシステムのポイントは少ない運用管理者で大規模なシステム、大人数のユーザーを管理できること」と同氏。
同システムをサポートする常勤職員は、駒場に3名、本郷に3名の合計6名のみだ。
ECCS2012の詳細は、NECとEMCジャパンより説明が行われた。
NEC 文教?科学ソリューション事業部 グループマネージャーの岸克政氏は同システムのコンセプトとシステム構成を紹介した。
岸氏は、「大学教育用システムは、卒論提出などの時期に負荷が急増したり、授業や端末利用者が多彩な状況に対応可能な演習室システムが求められたりと、パフォーマンスと容量と消費電力のバランスが重要。
加えて、多数のIDと端末を効率的に運用管理できることが必須」としたうえで、今回のシステムのコンセプトの要点は大きく2つあると述べた。
1つ目のポイントは「利用者の利便性を追求」だ。
学内に向けては演習室環境の充実、学外に対してはリモートアクセスに対応するなど利用機会の拡大を図る。
2つ目のポイントは「情報基盤の運用の効率化」で、パフォーマンスと容量と消費電力のバランスを保てるプラットフォームと管理者の負荷を低減する運用管理製品で対応する。
「2つのポイントを満たすには、NECの製品だけは難しく、われわれのシステムインテグレーション力を生かし、複数のベンダーの製品を組み合わせて導入した」と、岸氏は説明した。
続けて、同氏はそれぞれのポイントを実現するシステム構成と導入成果を紹介した。
「利用者の利便性を追求」するにあたり、iMacによってMacとWindowsのデュアルブートを実現し、どこの教室でもWindowsとUNIXが使える環境が構築された。…